家電の処分方法は粗大ゴミの処分と似たようなものなんじゃないの？と思ってしまいがちですが、家電の処分方法にはいくつか決まりがあります。
特にテレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機などは粗大ゴミで処分することが出来ません。
今回は、気軽に捨てることが出来ない家電の処分方法についてご紹介します。
目次
1. 家電の処分方法
使わなくなった家電、古くて壊れてしまった家電を処分したいと思っても、なかなか捨てられませんよね。
ドライヤーやヘアアイロンなど手持ちサイズの家電なら処分には困りませんが、テレビやエアコンなど大型家電になってきますと、処分方法に迷ってしまいます。
大型家電となると一般的な粗大ゴミやゴミ出しの形で廃棄することは出来ません。
また、どこで処分できるのか、どうやって処分すればいいのか分からない方も少なくないかと思いますので、大型家電の処分を検討している方はぜひ参考にしてください。
では、家電の正しい処分方法を説明していきます。
a.購入した店舗へ持ち込む
購入した店舗へ持ち込むのが一番安く、安心して処分することが出来ます。
しかし、無料で回収してもらえる訳ではありません。
家電製品の種類によって回収にかかる費用が変わりますので注意しましょう。
一番良いタイミングは、家電の買い替えの時期などに回収してもらうのが良いかもしれません。
店舗によって購入した方向けの回収サービスもあるため、買い替えも検討されていましたら是非活用してみましょう。
自身で持ち込まずに取り付け工事の際に引き取ってもらうことが出来るところもあります。
「あまりお金をかけたくない！」と思っている方向けの処分方法です。
b.自治体に回収してもらう
購入した店舗に引き取ってもらうのと同様にメジャーな処分方法です。
しかし、全ての家電が回収対象に入っているわけではありません。
家電リサイクル法に定められた、テレビ・エアコン・冷蔵庫・洗濯機は例外です。
それ以外の掃除機や電機ストーブなどは粗大ごみとして回収してもらうことが出来るので、家電リサイクル法に入る家電以外を処分する際に、活用しましょう。
粗大ごみとして出す際は、粗大ゴミシールを処分する家電に貼り、指定された場所に運び込みます。
粗大ゴミシールは、コンビニ、スーパーなどで購入が出来ますので、粗大ごみとして出す際は予め用意をしておきましょう。
粗大ゴミシールを購入したら、粗大ゴミ受付センターに連絡し、収集の予約をしましょう。
c.メーカーに回収してもらう
どこの店で購入したか分からなくなってしまった、購入店での回収が出来ない、または引っ越しのタイミングで購入店へ足を運ぶことができない場合、メーカーへ家電を回収してもらうことが出来ます。
メーカーへ回収してもらう際は、回収価格や回収の手順を調べておきましょう。
回収のついての詳細はメーカーのホームページに記載しています。
メーカーだからといって、無料で回収してくれるわけではありません。
当然、購入店と同様に回収費用はかかります。
さらに費用がかかるだけでなく、購入店と比べ回収の際に手続きが必要となりますので、回収まで時間がかかってしまいます。
急ぎの場合は、家電リサイクル法に基づいて自治体に回収してもらうか、不用品回収業者に回収をしてもらうことをおすすめします。
d.不用品回収業者に依頼する
不用品回収業者は家電、家具など幅広く、1品から回収できるので、もし購入店に持ち込むことが出来ない、自身で持ち込まず回収に来てほしい場合は依頼するのをおすすめします。
特に、引っ越しのタイミングは荷物の整理などで忙しいと思います。
忙しい中、自身で不用品を処分するのは、とても時間がかかります。
また、不用品回収業者の中には即日対応可能な業者もいるので、早く処分したい時に良いです。
しかし、不用品回収業者に依頼するので費用はかかります。
回収費用は大きさ、対応エリアなどによって費用は変わってきますので、予め確認をしておかなければなりません。
事前に見積もりを取ることが出来るので、事前に見積もりをとり自分にあった不用品回収業者に依頼をしましょう。
2. 粗大ゴミで捨てられない家電
冒頭でも説明しましたが、通常の粗大ゴミで捨てられない家電があります。
家電リサイクル法に登録されている、洗濯機・乾燥機・テレビ・冷蔵庫は、規則に基づいた処分を行わなければなりません。
それでは、これらの家電の処分方法、家電リサイクル法についてご説明していきます。
a.家電リサイクル法
家電リサイクル法とは、一般の家庭から出されたエアコン、テレビ(ブラウン管、液晶・プラズマ)、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機などの家電から、使用可能な部分や材料をリサイクルして、廃棄物を減らすとともに、資源の有効活用するための法律です。
これらの家電は、市区町村で適切に解体処分を行うことが出来ないため、粗大ゴミとして出すことが出来ないと言われています。
また、4つの家電は、比較的シンプルな設計といわれ、再利用できる部品が多いことから家電リサイクル法に指定されています。
家電リサイクル法は、個人への罰則はありませんが、制作したメーカーや家電を売っている購入店への罰則があります。
しかし、不法投棄をした場合、個人が罰則を受けます。
不法投棄の場合は、5年以下の懲役、1,000万円以下の罰金が課せられますので、正しい処分を行いましょう。
b.それぞれの処分方法
ここまで家電リサイクル法についてご説明をしていきました。
正しく処分を行わなければならない理由について分かったかと思います。
では、家電リサイクル法に登録されている家電の処分について、ご紹介します。
自身に合う処分方法で処分をしましょう。
もし処分の方法で迷っている場合は、購入店が分かるか、分からないか、運搬は自身で行うかなどを決めて依頼するのをおすすめします。
3. 業者へ依頼する場合
ここまで家電4つの処分方法についてご説明しました。
4つの処分方法の中に、不用品回収業者に依頼する方法がありますが、注意点がいくつかあります。
業者へ依頼することで手間を省くことができ、早く処分することが出来るメリットはあります。
しかし、不用品回収業者の中には悪徳業者もいるため、悪徳業者に依頼をしてしまった場合、金銭トラブルになりかねません。
ここでは不用品回収業者の見極め方、注意点についてご紹介します。
a.見積もりを必ず取る
不用品回収業者を見極めるためには、複数社見積もりを必ず取りましょう。
基本的に不用品回収にかかる費用は、ホームページ上に料金表が記載されていますが、運搬費用などのオプションによって金額が変化します。
具体的な費用を確認するために複数社見積もりをとり、どこが自身にあったサービスや費用なのか確認をする必要があります。
このように複数社見積もりを取ることで、悪徳業者か見極めることが出来ます。
b.無料に騙されない！
悪徳業者の特徴として、過度な「無料」というキーワードを出してきます。
サービスによって、オプションが無料という可能性はありますが、一般の不用品回収業者であれば過度な表現はしません。
また、ホームページ上に料金表などを掲載するため、金額があまりにも違うという事はめったにありません。
不用品回収業者に依頼する場合はしっかりと注意をしましょう。
4. まとめ
家電の処分はどこで処分をしたらいいのか、家電リサイクル法を聞くけどどうやって処分をすればいいのか分からなくなりますよね。
また、家電リサイクル法という法律で処分方法が決まられているので、規則に従って処分をしなければなりません。
もし、処分に困っている、購入店が分からない、または手間なく処分をしたいと思いましたら、是非サントラストへご相談ください。
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